■企画概要｜セミナー開催の背景

人的資本経営やパーパス経営の重要性が高まる中、多くの企業が組織の実行力向上や人材戦略の高度化に取り組んでいます。一方で現場では、「不調者対応に多くの時間とエネルギーを奪われている」「人事や管理職の判断負担が大きく、意思決定が難しい」「組織課題への対応に追われ、戦略に集中できない」といった課題が顕在化しています。

メンタルヘルスというと、医療的なケアや個人への対応といったアプローチを想起されることが多いかもしれません。しかし実際には、企業活動において大きな影響を及ぼしているのは、不調者対応を中心とした日々の意思決定や組織マネジメントのあり方です。この領域が適切に設計・運用されていない場合、人事・管理職の負担増大や組織の生産性低下にとどまらず、経営判断の質やスピードにも影響を及ぼします。

すなわちメンタルヘルス課題は、単なる人事領域や医療的対応の問題ではなく、経営リソースの配分や組織の実行力に直結する経営戦略上のテーマとして捉える必要があります。

本セミナーでは、企業のメンタルヘルス対策を「不調者対応」「早期発見」「予防」といった個別施策の集合としてではなく、組織全体のマネジメント基盤として再整理します。特に、不調者対応を起点としたケースマネジメントの考え方に焦点を当て、人事・管理職の負担軽減、リスクマネジメントの高度化、さらには組織課題の可視化と改善への接続までを一体的に捉える視点を提示します。

また、不調者対応の蓄積がどのように離職防止や組織改善、ひいてはパーパス実行を支える組織基盤の強化につながるのか、経営・組織マネジメントの観点から解説します。

メンタルヘルスを「対応すべき問題」としてではなく、「経営戦略として設計すべきテーマ」として捉え直す。本セミナーが、その視点転換のきっかけとなることを目指します。

■本セミナーの見どころ

• メンタルヘルスを「経営戦略」として捉え直す
  • メンタルヘルスを医療や個別対応の問題としてではなく、組織の実行力や経営リソースに影響するテーマとして再定義します。
• なぜ対策しても負担が減らないのか
  • 不調者対応の属人化や意思決定構造の問題など、人事・管理職の負担が増え続ける背景にある構造的課題を整理します。
• 不調者対応を起点に、組織の実行力を高める
  • 「対応・早期発見・予防」を一体で捉え直し、負担軽減と離職防止、組織改善につなげる実践的な考え方を提示します。

■セミナー概要

タイトル	経営戦略としてのメンタルヘルス対策 「不調者対応・早期発見・予防」で組織力を上げる
日時	2026年05月27日 (水) 13:00〜14:00
定員	100名
費用	無料
会場	オンライン（Zoom）にて実施
申込〆切	2026年05月27日 (水) 8:00

■参加をおすすめしている方

• メンタルヘルス対策の重要性は感じているが、医療的・個別対応にとどまっており、経営や組織マネジメントとしてどう捉えるべきか悩んでいる経営層・人事責任者
• 不調者対応や休職・復職対応に人事・管理職の負担が集中し、対応のあり方や意思決定に課題を感じている方、経営層・人事責任者
• 各種施策を実施しているものの、不調者が減らず、メンタルヘルス対策を組織改善や離職防止につなげられていないと感じている方

■講師紹介

上村　紀夫 株式会社エリクシア 代表取締役／医師／産業医／経営学修士（MBA） 名古屋市立大学医学部卒。国内外の病院勤務を経て、ロンドン大学ロンドンビジネススクールにてMBAを取得。戦略系コンサルティングファームを経て、2009年に「医療・心理・経営の要素を用いた『ココロを扱うコンサルティングファーム』」としてエリクシアを設立。メンタルヘルス対策／離職対策の専門家として企業を支援。株式会社Sharing Innovations（東証GRT4178）社外取締役。主な著書に『「辞める人・ぶら下がる人・潰れる人」さて、どうする？』『組織と働き方を「変える・変えない・先延ばす」さて、どうする？』（いずれもクロスメディア・パブリッシング）がある。

永井　恒男 アイディール・リーダーズ株式会社　CEO Midwestern State UniversityにてMBA取得後、株式会社野村総合研究所に入社。経営コンサルタントとして活動後、2005年に社内ベンチャー制度を活用し、エグゼクティブ・コーチングと戦略コンサルティングを融合した新規事業IDELEA（イデリア）を立ち上げる。以後10年間事業を推進。2015年4月、アイディール・リーダーズ株式会社を設立し、代表取締役に就任。上場企業の社長・取締役に対して、経営者本人や企業のPurposeを再構築するプロジェクトを多く手がける。専門は経営者の意思決定支援とイノベーション。アステナホールディングス株式会社（東証PRM8095）社外取締役。平和構築活動をグローバルに推進する特定非営利活動法人Reach Alternatives（REALs）理事。2019年にビジョン経営に関する書籍『会社の問題発見、課題設定、問題解決』、2022年にパーパス経営に関する書籍『パーパス・ドリブンな組織のつくり方 発見・共鳴・実装で会社を変える』を出版。